1974年、世界で初めて両性が有給の育休を取得できる制度を
導入したことは、大きなエポックメイキング。
父親の育児参加や女性の社会進出に対して大きなきっかけとなりました

「胎内から天国まで」の国に見る父親育児と脱少子化のイロハ

刑事や新聞記者が仕事を優先し、妻の出産に立ち会わない――

日本のＴＶドラマでは、よくそんなシーンを目にする。” 家庭より仕事の“姿勢が妙にハードボイルド風に描かれていて、ついつい共感してしまう男性もいるかもしれない。

スウェーデン大使館の報道参事官を務めるヨアキム・ベルイストロムさんの周りにも”家庭より仕事な“日本の友人は多いという。
「広告代理店、新聞社などの友人がいますが、彼らも典型的な日本の企業人。例えば、育児休暇（以下育休）を取る人はほとんどいません」。

確かに父親の育児参加が当然のスウェーデンで育ったヨアキムさんからすると、日本の父親は少しヘン!?なぜ、スウェーデンの父親が育児参加に積極的なのか。背景には福祉に関する２つの改革があった。

１つは１９７４年に導入された育児休暇制度だ。
父母は育児のために合計４８０日間も有給の育休を取得できるというもので、両性が取得できる収入補填制度は当時世界初だった。

最初の３９０日は休む前の給料の90％（現在は80％）が給付されることもあり、「多くの父親たちが育児に参加するきっかけになった制度」とヨアキムさんは語る。
加えて、母親の育児負担が減ったことで、女性の労働参加率も75％以上に増加した。
こうして子育てをしやすい環境が整い、スウェーデンの出生率は１９９０年に一時「一家族2.14人」に。過去20年で最高の数字となる。

ところが一転、90年代前半から出生率は急降下。その理由としてまず挙げられるのが、収入や子供の利用日数に応じて増える保育施設への自己費用負担。また、90年代前半にこの北欧の国を襲った不景気寒波も大きな要因だった。

この時期、失業者や失業危機にある就業者を対象とした雇用訓練プログラムには、月間最大10万人もの人が参加。これでは男性も女性も出産どころではない。

この事態を重くみたスウェーデン政府は、90年代後半から２つ目の福祉大改革に着手。まず１９９８年、90％から一時75％にまで引き下げられていた育休時の給付金を80％に上方修正した。

「両親が払う子供の保育費に上限を設けたのも大きかったですね。これで、仕事量が多く子供も施設に預けがちだった高収入家庭の負担が減りましたから。また、両親が失業中でも、子供が１日最低３時間は保育施設を利用できるようにするなど、すべての子供が保育制度を享受できるよう徹底化されました」。

２００２年には配偶者に譲ることができない育休の日数も30日から60日と倍増。１９９９年からの出生率再上昇を受け、スウェーデンの街に、父親と子供の仲良し姿が再び戻ってきた。

このような育休制度は日本にもあるにはあるけれど、あまり実効力を持たないのが現状だ。日本では育休を取る社員の代替要員を確保できない会社が多く、雰囲気的にも休みづらい。
「スウェーデンでは、人事部が社員の育休取得にきちんと備えているので、別の社員や新規スタッフの補填にもよく対応してくれます」。
大使館にも現在、１年間の育休を取得中の女性がいるとのことだが、業務は期間雇用スタッフへ円滑に引き継がれているという。女性スタッフ11人のうち、３人の家庭が男性主夫というのも驚き！

「日本の出生率を見ると少し未来が不安」と語るヨアキムさん。２００５年、スウェーデンの出生率1.77に対し、日本は1.25とかなり低い。スウェーデンを見ると、出生率の低下は女性の社会進出にある、と言い訳することはできない。子供のための施設や制度の充実と、父親の積極的な育児参加。子供に優しい北欧の福祉大国に、日本の少子化を防ぐヒントがありそうだ。■

最近ではアジアからの移住者も急増し、さらなる対応が急がれているニュージーランド独自の育児環境について、ニュージーランド大使館の一等書記官、ブルース・マカラムさんに伺った。「ニュージーランドの託児施設には保育園、幼稚園、そしてテ・コハンガレオというマオリ語の言語や文化を教える機関があります。

20世紀の前半には、乳幼児に対して英語を中心とする教育が活発となり、マオリの言葉はおざなりになっていました。そこで１９８２年に設置されたのがテ・コハンガレオ。その他にもマオリ以外の太平洋諸国からの移民をサポートする機関もあります。これらの施設は政府の補助によって、3〜4歳の子供たちに週20時間まで無料で利用できます」。またニュージーランドには、就学前の子供の親たちが、運営管理や教育者として活動する、「プレイセンター」というユニークな施設があるという。

「プレイセンターはありとあらゆるおもちゃがそろっている、文字通りの遊び場。砂遊び、水遊び、お絵描き、フィンガーペイントなど、多彩な遊びの中から子供たちが好きなものを選んで遊びます。立ち会う親は当番制で、大人１人に子供は最大５人までというのが基本です。当番でない親は自由な時間が得られますから、それもメリットと言えるでしょう」。
マカラムさんも10歳、４歳の女の子と７歳の男の子の父親。ニュージーランド在住時には、実際にプレイセンターのお世話になったそうだ。
　「私の長女は７年間ニュージーランドで暮らしたのですが、１年間はプレイセンターのお世話になりました。そこもとにかくなんでもあって、自由に遊ばせるという感じのところでしたね。

親にとってプレイセンターを利用するもうひとつのメリットは、親同士の繋がりができるということだと思います。私達の場合は特にそうでしたが、そこは初めての土地だったので、最初は知り合いがいなかった。
　だからプレイセンターで親同士が出会って仲良くなれる。友達になればプレイセンターだけでなく、お互いの家を行き来したり、また何組かで公園に行って子供を遊ばせてもいいですしね」。

プレイセンターが象徴するように、ニュージーランドの育児教育の中では、“遊び”はかなり重要視されている。「“遊ぶ”ことは集中力を高めます。また、遊びを通して自分を知る、そして世界についても覚える。
好奇心、運動神経、自尊心、言葉などの社会的な“技術”を身につけるのに役立ちます。だから“遊ぶ”イコール何も勉強しないということではなく、“遊び”イコールいろいろと勉強になるということだと思っています。

これはニュージーランド政府の正式な考えで、教育制度にまで影響を与えています。日本の学校はニュージーランドに比べて遊びの時間が少ないですね。
長女が日本に来て困ったのは、遊ぶ時間が少ないから友達を作る機会が少ないことでした。給食のときに日本では班ごとにキチンと座って食べるでしょ？
ニュージーランドではみんな食べながら走り回ってますよ。これはいいことかどうか分かりませんが（笑）」。
　保育所や幼稚園などの保育機関だけでなく、子供を持つ親も保育や教育について考えるニュージーランド。
“モンスターペアレント”が話題になるなど、子供の教育を公共機関に任せきりになりがちな日本においても、ニュージーランドの「親は最初の教師」という、ある意味教育の原点とも言うべき考え方に、もう一度立ち返ってみるべきなのかもしれない。■

ブルース・マカラムさん（BRUCE McCALLUM）
ニュージーランド大使館一等書記官。
10歳、4歳の女の子と7歳の男の子を持つDAD。（2008年当時）
FQ JAPAN vol.6（2008.3月1日発売号より）

フレキシブルな労働体系が生みだした
　女性も働きやすいオランダの育児スタイル

そのオランダ、実は売春やマリファナの合法化という大胆な政策を実施する国としても有名。そんなこの国には、日本では想像しにくい働き方が世界の注目を集めているという。

日本との大きな違いとして着目したいのは、産後女性の就業率だ。日本の女性は、結婚・出産・育児を機に仕事を辞めてしまう人が約７割にも及ぶ。６歳未満の子を持つ母親の就業率に限ってみると、日本は35.6％に対し、オランダは61％と高水準。このように日本に対して、圧倒的に水をあけるオランダ。そもそも、つい30年ほど前までは、日本と同様に「女性は家庭、男性は仕事」という風潮が非常に強かったんだとか。では、女性の就業率において、いったい何が両国をこんなにも分け隔てたのだろうか？

その秘密は、世界一の就業率とも称される「パートタイム労働」という働き方にある。

「パートタイム労働とは、週の労働時間が36時間未満の働き方を指します。
そして、オランダの労働人口のおよそ36％がこのパートタイマー。そのうち、女性就業者の約68％がパートタイム労働者です。実は、こうして私もパートタイムで働いてるんですよ」。そう語ってくれたのは、来日28年目になる在日オランダ大使館、広報･教育担当官の桑原マリアさんだ。

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「１９８０年代に不況に喘いでいたオランダでは、失業を避けるため、労働時間を短くし、雇用を分け合うワークシェアリングという考え方が浸透しました。それによりパートタイム雇用が急拡大。その後、１９９６年にはパートタイマーが、給料や休暇、年金の待遇の面で、フルタイム労働者と差別されることを禁止した法律が制定。4年後には、労働者に労働時間の変更を会社に求める権利を認め、会社は原則としてこれを断れなくなりました。例えば、毎朝、子供を保育園や学校に送ってから出勤したいと上司に申請すれば、出勤時間を変更できるようになるのです。企業主導の日本社会では考えられないかもしれませんね」。

日本のパートタイマーの場合、女性のパート賃金は正社員の７割とも言われ立場が不安定。一方、オランダでは「同一労働、同一賃金」社会である。パートタイムは「非正規雇用」という位置づけではなく、全員がある意味「正社員」という考え方。待遇や時間当たりの賃金は、フルタイマーと同等というわけだ。こうした法律の下、労働者は自分のライフスタイルに合わせて、自由に働く時間を決め、フレキシブルな働き方が可能となるのだ。したがって、女性は出産や子育てのために退職してしまうのではなく、短時間でもパートタイマーとして働きながら、安心して出産や子育てを行なえるのだ。

「おかげで、一時期１．５７まで低下したオランダの出生率は、２０００年に入ってからは１．７０%台を高推移しています」。この数字、２００７年の我が国の出生率が１．３４%であることを考えれば、なんとも羨ましい限りだ。

昨年、オランダにいる甥に子供が生まれたという桑原さん。
「私の甥は今年１月から週１日、育児休暇を取るんです。というのもオランダでは同じ雇用者のもとで１年以上働いている場合、１人の子供が生まれるにつき、その子が８歳になるまでに、半年間の育児休業を取得できる制度があります。そして取得者の多くは、１年くらい続けて土日以外に平日１日を休みます。例えば、夫は月曜日、奥さんは金曜日に休暇を分けて取るのです。そうすることで、月曜日は必然と父子だけの濃密な時間が生まれ、父子の大切なコミュニケーションが図れるのです。さらに、子供を保育園に預けるのが、週に３日だけに抑えられ、家計のためにもいいんです」。

オランダは２００７年にユニセフが行なった先進21ヶ国の「子供の幸福度調査」で、フィンランドなどの北欧諸国を抑えての堂々１位にランキングしたという。もしかしたらこの結果は、こうしたオランダの労働環境や育児支援制度によって生まれる、家庭や子育て環境の賜物なのかもしれない。日本が学ぶべき点は多そうだ。■

桑原マリアさん
在日オランダ大使館 文化部／広報教育担当官
1981 年に来日し、日本人の男性と結婚。その後、2 女の母となる。
FQ JAPAN vol.10（2009.3月1日発売号より）

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カナダの父親像は90年代に大きく変わったという。
　何が起こり、どんな結果が生まれたのか――
　カナダ大使館のベンワさんに話を伺った。

90年代中頃から国や州政府が父親の育児に関するプログラムを積極的に推進してカナダの父親の意識が変わり始めました。

「各地で父親たちのリーダーになれる団体・人物を育てたり、子供の誕生前から父親が子育てに加われるようなプログラムを開いたり……。父親が育児をしやすくするためのツールのようなプロジェクトと言えます」。

これら一連の父親向けプロジェクトは、カナダの女性の就労状況にも好影響を与えている。父親が育休を積極的に取れば母親は長期育休の必要がなくなり、その分キャリアを損なわずに済む。ベンワさんは「カナダ連邦政府では育休期間の最初の半分は母親、残り半分は父親が取るというケースがほとんど」と話し、そして「カナダの女性はブランクを作らず仕事をやり続ける人が多い」とも付け加えた。日本の女性のような寿退社は珍しいことなのだ。しかし、ここで１つ疑問が浮かぶ。イギリスやフランス系を始めヒスパニック系など多民族が集うカナダでは、育児や教育に対する価値観の相違などが軋轢を生むことはないのだろうか？

「それは、むしろ逆。町や村単位で各国の伝統的な育児の考え方・教育法を持ち寄り、その中でよりいいアイデアを選ぶという考え方がカナダの人にはあると思います。その証拠に、ＯＥＣ Ｄ（経済協力開発機構）の調査する国際学力比較調査で、カナダは常にトップ５にランクインしている」。

また、多民族国家カナダには毎年多くの人が移住してくるが、その際に各州政府が催すオリエンテーションを受けなければならない。そこで、カナダの家庭のあり方が説明されるという。
「移住者には『今からカナダに入ったのだから父親も育児に参加しなければならない』という説明もされます」。

ベンワさんは「多くのカナダの父親にとって、家族と過ごす時間は一番プライオリティの高いもの」と言う。自身が子供の頃は、父親に大自然に囲まれた湖畔のコテージへ連れていってもらったり、車の修理や庭の手入れなどをしたりして一緒に過ごしたそう。
「カナダでは、大自然の中で生きる術や工具の使い方などは父親と接する長い時間の中で自然と学んでいくもの。ほら、日本のことわざにもあるでしょう、『親の背を見て子は育つ』って」。■

ベンワ・プレフォンテンさん（Benoit L. Prefontaine）
1960年3月21日生まれ。サスカチュワン州サスカトーン出身。
コートジボワールやインドなど海外勤務の経験は豊富。
一男一女を持つ良きDADでもある。

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「イタリア、ポルトガル、スペインの3国は、30年前まではヨーロッパの中で出生率が高いグループでしたが、現在では最も低いグループになってしまいました。一方でフィンランド、スウェーデン、デンマーク、ノルウェーの北欧に加えて、アイルランドが出世率のトップグループとなりました。この背景には、もちろん宗教もあるかもしれませんが、デイケア制度がしっかりしているということもあるでしょう。また男女同権の意識がしっかりしているということもあると思います」。

フィンランド大使のヨルマ・ユリーンさんは、はっきりとした口調でこう語る。
「我が国ではこの20〜30年で男女同権意識が確実に進んできました。大統領も女性ですし、政府閣僚の半数強も女性です。そのように男女同権意識が浸透すると共に、母親だけでなく父親も子育てに参加することが当たり前になってきたのです」。

社会保障に関しては、母親休業と両親休業を合計して２６３日。休業中の所得についても給料の％が保70証される。フィンランドでは０歳児の子供を持つ親が、仕事と子育ての両立することへの障害はほとんどないといわれている。

「私の実の娘夫婦の話です。義理の息子はアメリカの多国籍企業で働いていてとても忙しい。娘ももちろん働いています。子供が生まれたとき、まず彼が５ヶ月の育児休暇を取って、その間娘が働いていました。その後に娘がもう少し長めの育児休暇を取って子供の面倒をみました。こういったフレキシブルな子育ての形は、フィンランドの夫婦の間でとても一般的になってきています。フィンランドでは、男女が育児や家事をシェアする比率は、まだまだ女性のほうが多く、50対50とはいえませんが、とは確かです」。

自治体主導の保育制度で仕事をしながら親になる

フィンランドで市町村などの自治体が運営主体とする自治体保育サービスが制度化されたのは、１９７０年代に入ってからのこと。そこから保育教師のレベルの向上など、急速に充実していったという。ユリーンさんが高出生率の要因のひとつとしてあげている「充実した保育施設」とはどのようなものなのか？

「フィンランドのデイケアセンターでは、まず創造力などの〝学ぶための術〟を教えます。お絵描きでも芸術でも何でもいいのですが、想像力をもっと使わせる教育法を実施しています。また多くの国の教育と違う点は、上から下に抑圧的に教えたりしないということ。単純に言ってしまえばとても自由ですね。デイケアセンターには、様々な背景を持った子供たちが通っています。だから一定の行動、一定のしつけが行きわたるのに時間がかかるのは仕方がないと思います。でもあまりにもひどいことをしなければ、罰を与えたりはしません」。

全ての子供たちにデイケアセンターに通う権利が与えられているフィンランド。しかしそれはあくまでも強制ではなく任意とのこと。

「家庭で子供の世話をすることも可能です。〝ファミリーデイケア〟といって、最高で４人まで、お母さんが自分の子供プラス３人を自宅に集めて保育ママとして面倒をみることもできます。デイケアセンターでもファミリーデイケアでも、両親に給付される手当は同額です」。

ヘルシンキのような大都市では24時間体制のデイケアセンターもあり、特に片親などの家庭に利用されている。そんなデイケアセンターの充実によって、母親たちは仕事のキャリアを諦めることなく子供を産むことができるという。さらに父親たちの育児休業を充実させることによって、男女同権も実現しているフィンランド。「男女同権」が少子化問題に関する重要なキーワードであることは間違いないようだ。■

ヨルマ・ユリーンさん
フィンランド国特命全権大使
1971年フィンランド外務省入省。その後、ドイツ、イラン、フランス、韓国での勤務を経て、2005年12月より駐日特命全権大使に就任。

Beginning patanity life

現在育児休業取得中

若者に人気の街に住む、広告業界で働くハイソなカップル。半年前に生まれたばかりのかわいい天使とともに送る、2人の育児ライフに迫る。

育児休業と両親の協力で無理のない子育てを目指す

ストックホルムの東北部、〝絵のように美しい〞と評される街、バーサスタンにある趣深いアパートで暮らすのは、広告代理店でアートディレクターを務めるエリック・ビエルケさんと、別会社だが同じく広告関係の仕事に就くヘレナさん。そして２人が一挙手一投足を優しい目で見守るのが、愛娘のソフィーちゃんだ。ヘレナさんは現在、１年２ヶ月の育児休暇中。

「ソフィーが生まれる３週間前から休暇を取ったの。来年の２月まで彼女のために休む予定よ」。

スウェーデンで働く2人は、子供が生まれると合計４８０日間の育児休暇を取得する権利が認められている。彼らの場合、ヘレナさんが４２０日間、エリックさんが残りの60日間を取得する予定だ。

「僕は来年の５月から育児休暇を取る予定。同じ仕事をしている女性ディレクターが来年の３月に子供を産む予定なんだ。だからそれまで休めないんだよ。小さな会社だから仕方ないけどね。ヘレナが仕事に復帰してから僕が休暇に入るまでの間は、保育園にあずけることになるね」。

レストランやクラブが並び、若者に人気のあるバーサスタンの週末はもちろん賑やか。彼らもソフィーちゃんが生まれるまでは、そんな賑やかな週末を送っていたのでは？

「そうだね。彼女が生まれる前は、何の計画もなしに会社帰りに飲みに行ったりしていたよ。でも今はそうはいかないよね。でも、運がいいことにウチにはフレキシブルに使えるいいベビーシッターがいるから、いつでもヘレナと２人で出かけることもできるんだ。ベビーシッターって僕の両親のことだけどね（笑）」。

エリックさんの両親は地下鉄で１つ離れた駅に住み、すでにリタイヤ生活を送っているという。週に２度ほどある夫婦だけの時間は、両親にバーサスタンのアパートに来てもらい、孫のソフィーちゃんと飼い犬の世話をしてもらうのだとか。若い夫婦の両親は子育ての強い味方だ。時間に余裕がある祖父母としても、ソフィーちゃんと過ごせる大切な時間であるだけに、喜んで引き受けているようだ。

育児休暇の取得まで半年以上も先のエリックさんだが、〝主夫〞生活の展望はいかに？

「このあたりには大きな公園が３つあるし、車だったらほかの島に行ったりもできるから、ソフィーと２人で散歩したり。２ヶ月間はそんな風に過ごすことになると思うよ。今から楽しみで仕方ないよ（笑）」。■