子ども手当の2万6000円。アンケートの結果、1位は「貯金」が45％、2位が生活費43％、それ以降は教育費・塾代36％、保育費・保育所料金30％と並ぶ。（複数回答）　アンケートは上のグラフ画像をクリック。特に飛びぬけた表は入らないものの、買い物や旅行費などのレジャー費用というよりも、「日常において必要な費用」にまわすという、堅実的な回答が多かったように思える。さらに詳しいアンケートの結果は　コチラ　→　http://www.fathering.jp/

FQで執筆を担当する4児のライターは、この子ども手当に対しかなり期待をしている。「これで子どもに学童やスクールに通わせることができそう」という。4人も子どもがいると、収入に対し、子どもにかける費用は過半数を占める。パパライターはさらに、今後の子育てがラクになり、子育てしやすい環境になるという。「それこそ、今は出産費用を国が多めに負担してくれていたものの、一昔前は、そこまで優遇されていなかった。今までが何だったのか、というぐらい、ちょっと悔しいけど。でも、これからは子育てがラクになるから、うれしいね」。
子ども手当は、子育て世代の暮らしをよくすることは必至だ。これからの新政権の動向に、ますます目が離せない。